いつもニコニコ現金払い！？税理士事務所あるある

現金払いって聞くと短期アルバイトなどが頭に浮かびませんか？

私が勤めていた頃、給料を現金で支払っている税理士事務所は多くありました。

果たして今は？

私が働いていた時のエピソードを交えてご紹介しますね。

平成に給料現金払い

10年前でも給料現金払いでした

私が税理士事務所に勤めていたのはもう10年ほど前ですが、その時には給料は振込が常識でした。

しかし、正社員として働き始めて最初の給料日。

税理士先生がいそいそと計算を始めます。

そして、「ちょっと銀行行ってくるわ。」と言い出かけて行きました。

すぐに戻ってくると銀行の封筒に入れられた初めての給料が手渡されました。

やはりそこは税理士事務所。

金額をチェックするよう指示されたので、すぐに封筒の中を確認しました。

開けて一層驚いたことは、手書きの給料明細が入っていたことです。

昭和の時代にタイムスリップしたのかと思うくらい、ものすごく強い衝撃を受けました。

当時他に2つほど税理士事務所と交流がありましたが、そのどちらも現金払いでした。

私の周りの税理士事務所では現金払いがスタンダードだったのです。

令和の時代でも現金払いの税理士事務所は存在する！

令和の時代には関係のない話だと思われたかも知れません。

実は、未だに給料の現金払いを続ける税理士事務所は多くあると思われます。

私の知人がまさにそう。

昨年（令和４年）に転職するまで、長く勤めていた税理士事務所での給料はやはり現金払いでした。

個人の税理士事務所の中では大きい規模に入る事務所でしたが、従業員全員現金払い。

税理士事務所の現金払いはあるあるなのです。

税理士事務所は社会保険加入が義務ではなかった

税理士事務所の求人には“社会保険有”となっていたのに

驚いたことは他にもあり、当然加入されるであろうと思っていた社会保険も未加入でした。

なんてブラックな事務所へ入ってしまったのだろう…。

そう思いましたが、よくよく調べてみると個人税理士事務所は社会保険は任意加入とされていたのです。

そして税理士事務所の求人広告にあった“社会保険”とは、雇用保険を指していたのです。

広義の意味では雇用保険も社会保険ということを知りませんでした。

確かに“社会保険完備”とは書かれていなかった。

まだ若かった私は、「話が違うけど手取りは増えるからまぁいっか」と何とも呑気なことを考えていたのでした。

今だからこそ、社会保険（健康保険、介護保険、厚生年金保険）って有難い制度だなとしみじみ思います。

2022年10月から従業員５人以上の税理士事務所は社会保険強制加入へ

税理士事務所が社会保険に入っていないということで、これから税理士事務所で働こうと考えている人には不安な気持ちを抱かせてしまったかも知れません。

なんと2022年10月より法改正がなされ、従業員5人以上の税理士事務所は社会保険の加入が義務となりました。※詳しい内容は専門ではないので割愛させて頂きます。

従業員5人未満の小さい事務所は引き続き加入義務がありませんので、社会保険加入の税理士事務所で働きたい方は従業員の人数もチェックポイントですね。

まとめ：給料現金払いは税理士事務所あるある

さて、今回は私の税理士事務所職員時代のエピソードを交えて税理士あるあるをご紹介しました。

給料現金払いと知った時はとても驚き、給料日にはドキドキしながら鞄を抱えて帰宅したものです。

そして社会保険についても少し触れました。

税理士事務所は個人で経営しているので、一般的な福利厚生が充実していない場合が多くあります。

もし税理士事務所に勤めたいと思っている方は譲れない条件を明確にしてから探すことをおすすめします。

そうでない方は、ほっこりエピソードとして楽しんでもらえたらうれしいです。

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さとまの

社会人/ブロガー

元税理士事務所職員、一児の母
さまざまなことを思いのままつづっていきます。